「新たなプロモーション戦略の時代」
メディアの変貌による革新は目覚ましく、「新たなプロモーション戦略の時代」といわれ、各企業・団体において販売促進活動の重要性が見直されつつあります。
これからの時代の販促は、広報と広告媒体の最適な組み合わせにより、シナジーを追求する必要があります。販売促進とは、狭義の枠にとどまらない広報戦略と広告戦略、セールスプロモーション戦略のシナジー（相乗効果）を発揮することです。
とくに企業では、従来の広報戦略と広告戦略を相互にリンクし、連携させることと同時に、営業広報と広告戦術をどのように区分し、考えるかということも大切になります。
インターネット、SNS時代では、「販売促進」は、狭義の広告にとどまりません。広報戦略と広告戦略を総合的に判断できる人材が、ますます求められています。その意味で、その業務のタッチする販売促進企画担当者は、企業マネジメントや事業開発の中枢に位置してきています。
そのためには、商品、販売、販促＝「商、販、販促」戦略と戦術を理解する、スキルと知識が必要になります。販促プランナー、販促プロデューサーの育成プログラムは、これらの目標を目指してカリキュラム化したものです。
マーケティング、広告・宣伝、PR・広報、販売促進等の分野から、プログラムが組まれています。
一般社団法人日本販路コーディネータ協会／日本販売促進協会では、研修、試験に対する期待の高まりを受けて、販売促進に関わる多様な知識・スキルの向上を目指して、「販促プランナー資格認定制度」を導入し、そのための資格試験を実施しております。
一般社団法人日本販路コーディネータ協会は、創立以来約20年ほどの歴史を持ちます。企業、団体、公的機関、大学、専門学校、職業訓練校などで販促企画を担当している方はもちろん、広報、広告、プロモーション、イベント業務等に関心をお持ちの社会人・学生を対象に、販売促進における基本的な知識から実践的なスキルまでを「販促プランナー資格」「准販促プロデューサー資格」「販促プロデューサー資格」として認定しています。
当会は、産学公が連携し、企業の人材ニーズの把握、これに即したカリキュラムの策定、民間・公共の職業訓練機関、行政、公的支援機関、また企業の人事部などが主催する現場での教育研修など、実践的な人材育成をトータルに展開する｢キャリアアップ･プログラム｣を展開している団体です。
当会のプログラムは、「文部科学省平成19年度専修学校教育重点支援プラン」で採択されたプログラムを活用しています。
プログラム内容
本プログラムは、『市場の視点』から社会に変革をもたらす実践的かつ実務的なビジネスリーダーを輩出することを目指しています。
この目標を達成するため、既存の教育方法や考え方にとらわれることなく作り上げたプログラム内容です。
従来の「ケーススタディ」や「ケースメソッド」ではなく、多くの方から「超ケースメソッド」といわれるように、実践に裏付けられたマネジメントマーケティングのテーマを基本スタンスとしています。
日本販売促進協会は、「プレゼンテーションスキル」や「プランニングスキル」をアップするための、実践的研修も行っています。
日本販売促進協会のカリキュラムは、広告会社や印刷会社の担当者だけでなく、広告主の立場に立って、企業の広告、宣伝、マーケティング、広報などの知識を体系的に学べることが特徴です。
TOPICS販促プロデューサー資格
更新情報・お知らせ
年末年始休業のお知らせ
誠に勝手ながら、下記期間は年末年始休業とさせていただきます。
2019年12月28日（土）～2020年1月5日（日）
2020年1月6日（月）より通常どおり営業いたします。
休業期間中のメール・電話でのお問合せ等に関しましては、2020年1月6日（月）より順次対応させていただきます。ご不便をおかけすることと存じますが、何卒ご理解いただきますようお願い申し上げます。
- 2020/1/18（土）
- 2020年JMCグループ全国大会・新春全国交流会 13:00～17:00、17:15～19:00
- 2020/1/19（日）
- 2020年ミドル認定講師講習会 13:00～17:00
- 2019/12/20
- （第122回年末セミナーMM研究会）マネジメントマーケティングコーディネーターへの道、マネジメントマーケティングの基本 2019年12月20日（金）13:00～15:00
- 2019/4/25
- 日本経済新聞朝刊の「交遊抄」に協会会長の小塩稲之のコラムが掲載されました。
- 2019/3/20
- フジサンケイビジネスアイに「営業職新入社員向け研修」記事が掲載されました。
・「ＭＭＰ総合研究所からのお知らせ」
・リクルート雑誌に「販路コーディネータ」が紹介されました
・最上級ライセンス「マネジメントマーケティングコーディネーター」カリキュラムが更新されました
・株式会社電通、ニフティ株式会社と売れるもの作り支援事業で連携
・法人向け商品プランナー研修が新聞で紹介されました。
・連載（小塩稲之）：マネジメントマーケティングを紹介する記事が日本ビジネスプレスで掲載されました。
http://jbpress.ismedia.jp/articles/-/39057(第6回目）
http://jbpress.ismedia.jp/articles/-/39226(第7回目）
サイト内の小塩稲之プロフィールから全文閲覧できます。
資格の分野で選ぶ
日本販売促進協会は、（日本販路コーディネータ協会運営）は、わが国唯一のマネジメントマーケティングの専門家として、セールスレップ・販路コーディネータ協同組合（経済産業省認可・関産認協1875号）及び、一般社団法人日本販路コーディネータ協会の専門家等と連携し、経済産業省、中小企業庁、ならびに各地域の行政、経済産業省認可の連携団体の支援を得て活動を推進しています。
広告代理店の方や販促担当者にとっては、以前よりも戦略的なセールスプロモーション展開が求められる時代です。 イベント、プロモーションやマスメディア、SPメディアなどの知識は必要不可欠ですが、実際、広告代理店や印刷会社の方が必要な知識は、クライアント側に立った「商・販・販促」の知識です。
「商・販・販促」とは、「商品企画・開発」、「販売」、「販売促進」のことです。 プロモーションやメディアはあくまでツールです。「商・販・販促」の体系を、まず学び、メディアをコントロールすることが大切です。「マネジメント」「マーケティング」に加え、「商・販・販促」における戦略、戦術を理解、習得し、そのうえでメディアを立案し、調査、マーケティング、販売促進、販売チャネル戦略などの策定から実行までの基本をマスターすることが大切です。
販売促進と各種の専門家を結ぶ横軸展開など、MM研究会・スキルアップセミナー、MMPリーダー研修、MMPリーダー研修通信講座、認定講師研修会、JMCグループ全国大会・新春交流会、各種交流会などを行い、企業リーダーと講師などの人材を養成しています。
マーケティングから「商・販・販促」の体系立てた知識を活用し、イベント、プロモーションやメディアの企画立案にいかすことが重要となるでしょう。詳しくは、販促プロデューサー資格とはをご参照ください。
マーケティング戦略、実現のための知識と経験、そして具体的な仕組みを持つ。
企業は『人材』が最大の財産であり、人材教育を最重点課題として、マーケティングに関する業務においての業種は多業種にわたります。日本販売促進協会の認定する販促プロデューサー資格は、これまで専門家としての販路コーディネータを育成してきたノウハウで、プロジェクトリーダーとして「マーケティング」、「商品開発」、「販売促進」における事業活動、商品計画、市場調査、販売計画、物流、販売チャネル戦略の策定から実行まで、幅広い販売促進の領域をカバー。販促プロデューサーの活動分野は、広告業界だけにとどまらず、広告主（クライアント）としての「商業系」、「工業系」、「環境系」、「IT系」、「サービス系」があります。
このような観点から、人材像の職種としては広い意味での商工業・製造業全般、流通小売・卸業全般、商社、IT・情報通信・飲料・食品・衣料・ファッション・金融・保険・サービス・製薬・趣味・スポーツ・交通レジャー、広告会社、SP会社、印刷会社などの経営企画、マーケティング、営業企画、営業開発、商品開発、販売企画、広報、宣伝、販売促進など、企業の勤務者及び専門家などの方々を想定しています。
日本販売促進協会を運営する（一社）日本販路コーディネータ協会では、戦略的なプロモーション手法と販売促進などに関するツール類、日々さまざまなマーケティングノウハウを蓄積し、マネジメントマーケティング戦略会議研修などにおいて（MMP）研修カリキュラムを編成しています。資格のご質問はFAQをご覧ください。
実践的かつ高度な内容
教育科目は、基礎的なものから専門性の高いものまで、いずれも実践可能なレベルの講義を目指しています。また、内容については、できるだけ実践に役立つ内容になるよう工夫をしております。
多彩な講師陣
各界で活躍する多彩な講師陣の指導により、教育効果が最大に発揮されるようにしています。
計画書の作成
受講者全員が「計画書」を作成できることにより、各自がイメージするビジネスを表現し実践をめざした即戦力が身につきます。
合格後も、ビジネスの実現を支援！
当会を運営する一般社団法人販路コーディネータ協会では、各専門分野、各商品・サービスのジャンルごとに区分して、マッチング・商談会及び交流会、毎月の研究会などを行って受講生へのフォローアップを行っています。協会の講師養成研修（毎年1月）を受講し、「面談審査」、「論文、講義録音審査」等に合格することで当会の認定講師としてライセンスを授与しています。詳しくは認定講師講習会をご覧ください。
